【資産運用】SBI SCHDの二重課税調整|特定口座の分配金の受取額で確認する方法

資産運用
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2025.12の記事で米国高配当ETFであるSCHDの日本版投資信託SBI SCHD[正式名称:SBI・S・米国高配当株式ファンド(年4回決算型)]を特定口座で試し買いしたことを記載しました。

しました。

SBI SCHDを持っておられる方で興味のある方はご自身でも確認されてみては如何でしょうか!

目次

特定口座の分配金

  • 2025.12.29のSBI SCHDの分配金は90円でした(2025/12/29 「第3回分配金90円のお知らせ」)。楽天SCHDの2025.11.25の分配金は85円ですので、大きな違いはありません。
  • 楽天SCHDの4回の分配金が85、70、80、85円、SBI SCHDの3回の分配金が62、85、90円となりました。楽天とSBIで運用に大きな違いが出るようには思えません。SBI SCHD分配金利回りは前回分析したように本家SCHDに劣ると思います。
  • 分配金の内容はSBI証券にログインした後、電子交付サービス内の”「汎用累投収益分配金のご案内」電子交付のお知らせ”の「自動けいぞく投資 収益分配金のご案内」で確認できました。

私の口座では2025.12.30に届いてました。特に12月の分配金のタイミングを狙って試し買いをしたわけではありません。試し買いしてすぐの分配金に少し面くらいました。

二重課税調整の確認

以前の記事でも触れましたが、二重課税調整について改めてまとめます。

  • 二重課税調整について補足です。楽天証券の「投資信託等に係る二重課税調整について」にまとめられています。日本で発売されている投資信託や東証ETFで海外と日本で両方課税されている商品については2020年1月1日から証券会社のほうで自動調整してくれるというものです。
  • 一方で、直接海外のETF(VYMなど)を買う場合は二重課税調整は自動で行われません。退職して所得税額の低い私は、確定申告で外国税額控除をしてもあまりメリットが無いです(退職1年目は前年の所得がある程度ありましたのでやりました)。二重課税調整が行われる日本で発売されている投資信託や東証ETFの方が控除の面では効率が良いので興味はあります。
  • SBI SCHDは二重課税調整の条件を満たしているので、調整が行われた場合以下の図のような計算で分配金が支払われるようです。 
二重課税
“出典:楽天証券
  • 楽天証券では見つけられませんでしたが、マネックス証券では二重課税調整の対象の事前確認はできない旨、記載されています。
  • SBI証券では「自動けいぞく投資 収益分配金のご案内」で③の控除額が普通分配金の所得税から控除されることで二重課税調整が行われるようです。元本取り崩しの特別分配金(いわゆるタコ足配当)はもともと課税されませんので二重課税調整はありません。
自動けいぞく投資 収益分配金のご案内
“出典:SBI証券
  • 2025.12.30に届いた「自動けいぞく投資 収益分配金のご案内」を確認すると、私の場合は特別分配金は0円で、普通分配金のみでした(①)。控除額の記載があり(③)、所得税(④)は③が控除される形で計算されていました。 

以上の確認により、SBI SCHDは特定口座で自動で二重課税調整されていることが明らかになりました。

試し買いで確認したかったポイントは1つ確認できました。
後はウォッチを続け、本家SCHDとの分配金利回りとの差、本家SCHDの魅力分配金利回りの高さ増配率の高さが備わっているかを確認することになります。

補足

  • 確定申告で外国税額控除の記事は既に書いています。確定申告のシーズンですので興味のある方はご参考にされてください。
  • 所得がある程度ある状態で健康保険の場合は、分離課税で申告すれば控除を受けてもメリットの方が大きいのではないかと思います。
  • 退職して国民健康保険の場合は、住民税の計算で国民健康保険料が多くなるデメリットとのバランスで考える必要があると思います。
  • ちょっと手間はかかりますが、e-Taxならそれほど時間も取られません。

働いていた頃は忙しくてやりませんでしたが、やっておいても良かったなと思います。当時はせっかくの自分の時間をこのようなことに使うのに抵抗がありました・・・

なお、実際に会社を辞めた後に必要になる「年金・保険・住民税・失業給付」などの手続きは、【退職手続き】のカテゴリーに体験ベースでまとめています。

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当ブログに掲載されている記事の内容につきましては、 特定の金融商品等の勧誘を目的としたものではありません。最終的な投資判断はご自身の判断と責任において行うようにお願い致します。 

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